部門別原価計算

部門別原価計算について解説していきます。

　ここでは、材料費、労務費、経費で集計したものをさらに部門別に集計していきます。

　部門ごとに集計することで、原価管理がしやすくなります。
　どの部門で原価がどの程度発生しているか把握できるようになります。

　部門別原価計算では、原価部門を最初に設定します。この部門にはすべての原価が入ります。
　それをさらに製造部門と補助部門に分けていきます。

　製造部門はさらに、ラインが複数ある工場ではたとえば、食パン部門やハードロール部門などと分けていきます。
　小規模であれば、あまり細かく分ける必要はありません。

　補助部門にも、管理部や修繕部などに分かれていきます。

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　部門別集計をしていく上でどの部門で発生した原価か明確でない原価が出てきます。
　これを部門共通費と呼びます。

　反対に、明確にどの部門で発生したか分かるものを部門個別費といいます。

　部門別原価計算では、賦課と配賦を繰り返していきます。
　部門個別費をその部門に集計していくことを、直接賦課といいます。

　部門共通費の場合、一定の基準を設けて部門ごとに振り分けます。これを配賦といいます。
　一定の基準のことを配賦基準といいます。

　配賦基準はどのように決めるか見ていきましょう。

　たとえば、建物の賃貸料であれば、使用している床面積で分けることができます。
　また、床面積のほかに人員であったり、時間であったり、が配賦の基準になっていきます。

　会社ごとにそれぞれ配賦基準があり、独自で決めていくものですが、ある程度の客観性がなければいけません。
　基準の設定に確かな理由が必要です。

　費目との相関関係も重要です。全く関係のない数値で配賦しても意味がありません。

　部門別原価計算で、製造部門費と補助部門費に分けられますが、補助部門費はさらに配賦して製造部門の各部門に賦課していきます。

　これで、部門ごとに原価を振り分けることができました。

　以前も話しましたが、パン職人であればここまですべて記憶する必要はないと思います。

　しかし、一度理解しておくと後々必ず役に立ちますのでお付き合いください。

　次は、製品ごとに集計していきます。

文：佐藤　俊昭

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